トイレつまりの修理費用はいくら？料金相場や悪徳業者を見分けるコツ
トイレが突然つまって水が流れなくなってしまうのはとても困ることです。トイレつまり解消の方法といえば、水道業者への修理依頼がまず思いつきます。しかし、水道業者への依頼費用は高いのではと感じ、連絡をためらってしまうケースもあるかもしれません。そこでこの記事では、トイレつまり修理の料金相場について解説いたします。また、悪徳業者を見分ける方法についてもご紹介いたします。
トイレつまりの修理を業者依頼するときの費用相場とは
トイレつまりの修理を業者に依頼するときには修理費用が必要となります。請求される費用は作業内容によって異なるため、「いくらかかるのか不安」「高い料金を請求されるのでは」と心配する方もいるかもしれません。トイレつまりでかかる修理金額は、どのような症状が起きているかによって大きく変わります。ここでは、症状ごとに費用の相場をご紹介いたします。
1. 簡単なつまりの改善にかかる費用
トイレの水の流れが悪いなどの原因で汚物がつまってしまうケースは少なくありません。簡単なつまりであれば、ラバーカップなどを使ってトイレに水圧を送り込むことで改善が可能です。
また、業者が所有する高圧洗浄機やハイスパットといった専用の道具でもつまりを解消できます。こういった単純なつまりの改善であれば、業者に支払う費用は3,000～10,000円程度に抑えられます。
ただし、しつこいつまりが起きているときには費用が20,000円程度まで跳ね上がってしまうこともあります。
2. トイレの排水管につまりが起きたときの修理にかかる費用
トイレの便器ではなく排水管側でつまりが起きた場合には、修理に少し手間がかかります。高圧洗浄機やトーラー、ハイスパットといった道具を使った方法でつまりを解消できれば問題ありませんが、状況によっては排水管を取り外す処置が必要となるかもしれません。
一般的な排水管のつまり除去であれば10,000円前後でおこなえますが、重度のつまりが起きているときには20,000円以上という費用がかかることもあります。
3. 各種部品の故障によるつまりの対処にかかる費用
トイレタンク内のフロートゴムや密接ボルト、手洗い管などが壊れていて水がうまく流れないと、トイレのつまりは起きやすくなります。また、パッキンやスパットに異常が起きているためにトイレがうまく機能していない可能性も考えられます。
こういった場合には部品の交換処理が必要となります。フロートゴムや手洗い管などの交換修理は3,000～5,000円程度でおこなえるのが一般的です。また、パッキンの修理費用も3,000円程度です。
洗浄管や止水栓、スパットなど、部品によっては交換に手間がかかることがあります。こういった作業を行う場合の料金相場は8,000～15,000円ほどとなります。
4. 便器の破損や故障によるつまりの対処にかかる費用
トイレが故障しており、便器を交換しなければつまりが解消できないというケースもあります。こういったときには新しく設置する便器の料金を支払う必要があります。
便器の代金と作業料とを合わせると、30,000～50,000円程度の費用がかかることになります。
5. オプション費用がかかることもある
トイレつまりの修理業者は、修理代以外のオプション費用を請求することがあります。
よくあるのは出張費や夜間料金です。出張費がかからないケースもありますが、5,000円程度の出張費を要求されることも少なくありません。深夜に依頼したときには夜間料金として3,000～10,000円程度の支払いを求められることがあります。
ほかに、部品交換を行なったときには、廃材の引き取り料金を2,000～5,000円程度要求されるかもしれません。
また、材料費と作業費を別々に見積もる業者もあります。作業費に技術費を上乗せし、かなり高額な修理費用を請求する業者もあるので注意しましょう。
トイレつまりの修理費用を抑えるコツ
トイレのつまり解消を専門業者に依頼したときには、10,000円以上という費用がかかることもあります。見積りの段階では費用が安かったにもかかわらず、あとから追加費用を請求され、結果的に修理費用がかさんでしまうトラブルもあるかもしれません。
トイレつまりの修理費用を少しでも抑えるために、以下のような対策をしてみましょう。
1. まずは自身で対処してみる
トイレのつまりを自分で直すことができれば、業者依頼をする必要はなくなります。
単純なつまりが起きているだけなのであれば、ラバーカップを使えば改善できます。また、ホームセンターで簡易的な加圧ポンプを購入し、トイレのつまりを改善するという方法もあります。
とはいえ、これらの道具を購入したにもかかわらずつまりが改善しなかった場合には無駄な出費になってしまうかもしれません。つまり改善の見込みが低いときには、専門器具を使って作業をしてくれる業者に任せたほうが、修理費用が安く済む可能性があります。
2. 出張料金がかからない業者を選ぶ
修理費用以外に出張費などの名目で追加費用を要求する水道修理業者は少なくありません。トイレのつまり修理を依頼するときには、出張費の節約を意識してみましょう。
同市内など近隣にある業者なら、出張費がかからない可能性は高まります。また、もともと出張費を設定していない業者を選んで依頼するのもおすすめです。
3. 深夜や早朝の修理依頼は避ける
深夜や早朝にトイレが突然つまることもあるものです。こういったときに焦ってしまい、深夜や早朝の作業に対応できる業者を探す人もいます。
しかし、深夜や早朝の修理作業には割増料金がかかるのが一般的です。
修理代金を節約したいのであれば、割増料金がかからない日中を選んで修理依頼をするとよいでしょう。
4. 見積りをチェックして出費を抑える
トイレのつまり修理を依頼するときには詳しい見積りを出してもらいましょう。見積りの内容は必ずチェックし、無駄な費用項目があると感じたときには納得いくまで説明してもらいましょう。
たとえば諸経費や消耗品費が計上されているときには、内訳を尋ねておきましょう。ほかに、追加作業料や部品処分費が計上されることもありますが、これらが妥当な金額かどうかも確認しておきたいものです。
5. 修理に火災保険を適用できることがある
火災保険では、水濡れや水漏れによる損害が補償されることがあります。水道管の破損が起きたときや水漏れで家屋の床や壁に損害が出たとき、家財が水濡れでダメージを受けたときなどには火災保険でカバーできるのです。
ただし、保険の加入内容によっては補償の範囲外となっていることもあります。トイレの給排水設備にトラブルが起きたときには、火災保険の適用範囲内かどうかを確認しておきましょう。
トイレつまりの修理依頼で悪徳業者に騙されないためのポイント
トイレは毎日使うものなので、つまりが起きたときには早急に直して欲しいと焦ってしまいがちです。しかし、焦って悪徳業者に依頼してしまい、高額な料金を請求されるのは困りものです。
トイレつまりの修理は信頼できる業者を選んで依頼しましょう。ここからは、悪徳業者を選ばないために知っておきたいポイントをご紹介いたします。
1. トイレつまりの修理前に見積りを出してもらう
トイレつまりの連絡をしたときに、駆けつけてすぐに修理に取りかかり、あとから高額な修理費と出張費を請求する業者もいるものです。修理依頼をするときにはまず見積りを取り、修理にかかる金額を把握しましょう。
見積りを取るときには、作業内容について詳しく説明してもらい、なぜその金額になるのかを確認することが大切です。説明があいまいなときや内容に納得がいかないときには、別の業者からも見積りを取るとよいでしょう。
2. 作業変更時には見積りを取り直す
見積りを出して作業を始めたものの、あれこれと理由をつけて作業内容を変更しようとする業者もいるものです。こういった方法で修理を行う業者は、作業内容を変更することで請求金額を釣り上げようとしているのかもしれません。
予定通りの作業がおこなわれていないときには再度見積りを取るようにしましょう。
3. 悪徳業者による営業に十分注意する
飛び込み営業やチラシのポスティングといった方法で営業を行う水道修理業者は少なくありません。優良な業者がこういった営業をおこなう例ももちろんあります。しかし、中には悪徳業者もいるので十分注意しましょう。
たとえば、配布したチラシとは違う作業をおこなったり、理由をつけて必要ない修理をしたりしたのちに高額な料金を請求する例があります。また、メンテナンスと称してタンクなどに余計な部品を取りつけ、故障を誘発して再度修理に訪れるという手口もあるものです。
4. トイレつまりに関する知識を得ることも大切
トイレつまりを解消するためにはトイレのどの部分に異常が起きているかを把握した上で、状況に応じた適切な対処をする必要があります。
トイレつまりや故障が起きたときに焦らないよう、トイレの構造に関する最低限の知識を得ておいたほうが安心です。
トイレの構造やつまりの修理方法を知っておけば、見積りにおかしな点がないかをチェックできます。また、業者が関係のない作業をしようとしたときに必要性を問うことも可能となります。
業者側も、お客さんにある程度知識があると考えられる場合には、余計な修理をするなどトラブルが起きるようなことは避けるものです。
まとめ
トイレつまりの修理にはときに数万円という高額な費用がかかってしまうことがあります。損をしないためにも、慎重に業者を選びましょう。
複数の業者から見積りを取って内容を比較するなどの工夫をすれば、悪質業者を避けて良い業者を見極めることができます。万一悪徳業者の被害に遭ったときには、消費者センターなどに相談するとよいでしょう。
